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Officeの導入を検討する際、「Office 365とOffice 2019のどちらにすべきか？」というのは、多くの企業担当者の間でまず悩むことです。
どちらのOffice製品もMicrosoft® Word®やMicrosoft® Excel®など、基本的なOfficeサービスが利用できることに変わりありません。それでは、一体何が違うのでしょうか。
今回は、Office 365とOffice 2019を比較し、両者の違いやそれぞれのメリットを解説します。
Office 365とOffice 2019は何が違うの?
大きく違うのは、契約形態です。
Office 365はサブスクリプション型ライセンスとなっており、契約期間中だけ利用することができます。お支払いは月単位または年単位です。マイクロソフトが提供するOfficeアプリケーションを含んだクラウドサービスの「総称」です。提供されているのがサービスです。
一方、Office2019は買い切り型ライセンスで、以前からあるタイプの購入方法で1度だけ料金を支払えば、ずっと使い続けられるものです。永続版のOfficeとも呼びます。提供されているのがOffice（Word,Excel,Powerpoint……）ソフトそのものです。購入者の財産になります。十数年前購入していたOffice2003を今でも使っている方がいるそうです（Office2003はWindows10で動きますので）。
Office365のデメリット
月額版のOffice365の料金支払いは面倒くさい、クレジットカードが必要だし、ログイン用アカウント（メールアドレス・パスワード）を準備しなければなりません。企業には向かない。
サブスクリプションのOffice365も検討しましたが、途中でVersionが勝手に上がってしまって、ツールが動かなくなってしまうことも考えられますので、諦めました。
2019年01月30日、Office365で世界的に障害発生「ログインができない」 、Officeが使えなくなりました。
最近Office365で色々と試しているのですが、Officeアカウントでサインインしたとき、 なかなかサインアウトさせてくれない問題がおきました。
Office 2019のメリット
次に、Office 2019のメリットについてみていきましょう。
永続ライセンスなので、一度購入してしまえば追加費用は発生しません。「延長サポートが切れるまで使いたい」という方に、おすすめです。
Office 2019は完全なオフライン環境下でも、問題なく使用できます。
Office 365はクラウドサービスなので、常時完全にオフラインとなる環境下では使用できません※が、Office 2019はインターネットに絶対に接続できない環境でも使えるので、そういった状況の中では利便性を感じます。
※Office 365は、30日に１回の頻度でOfficeアプリケーションを起動時、ライセンス認証の通信が発生します。一時的なオフライン環境での利用は可能ですが３０日に１回は必ずインターネットへの接続が必要です。
Office 365とOffice 2019の価格を比較してみよう！
費用面では、どちらがお得なのでしょうか？Office 365とOffice 2019の価格を比較してみましょう。
まずは、5年間で買い替えた場合の費用の比較です！
5年間利用する場合は、パッケージ版のOffice 365 BusinessよりもOffice Home & Business 2019の方が費用負担は少なくなります。
前提条件として、Office 2019のメインストリームサポート期限は約5年間、延長サポート期限が約5年とされています。
Office 2019の合計サポート期間である最長10年間、買いかえずに利用し続けた場合と比較してみます。
10年間同じパッケージ版を使い続ける場合、トータルコストではOffice 2019の方が安くなることがわかります。
特定の分野で独占的な企業というものがある。グラフィクス、印刷、映像の分野で、圧倒的な存在感を示している Adobe（Adobe Systems Incorporated）は、そうした企業のひとつだ。
創業は1982年。パロアルト研究所にいたチャールズ・ゲシキとジョン・ワーノックによって設立された。Adobe は、プリンターに対して描画を指示する「ページ記述言語」をアップルコンピュータに提供する。同社は1985年に『PostScript』を発表。現在でも多くのプリンタで使われているページ記述言語だ。
Adobe は、精力的にソフトウェアを世に送り出す。1987年には『Illustrator』を、1989年には『Photoshop』を発売する。1991年には『Premiere』を開発して映像分野にも参入する。
また、1994年には、アルダスを買収し、『After Effects』や『PageMaker』、のちに『InDesign』の元となる技術を手に入れる。2005年には競合だったマクロメディアを買収し、業界の支配的企業になる（Wikipedia）。
一強となった Adobe は、次にパッケージソフト会社からの転身を図る。同社は、2012年にクラウド企業へと舵を切る。月額課金制の『Adobe Creative Cloud』を発表し、パッケージソフト『Adobe Creative Suite』の販売中止を宣言する。
『Adobe Creative Cloud』は、いくつかのプランがある。月額5680円のコンプリートプランを契約すれば、『Adobe Creative Cloud』の全ての製品が使える。ユーザは最新のソフトを好きなだけ使え、Adobe は月額課金による安定した収入を得ることができる。
Win-Win のシステムのように見えるが、この移行はユーザーからの反発が強かった。毎月の支払いが必要なだけでなく、支払いをやめるとソフトが利用できなくなる。それだけではなく、独自のファイル形式で保存されたデータを開けなくなる。
Adobe が独占的な状態なため、他の選択肢はほぼない。自分が作成したデータを利用可能な状態にしておくためには、延々と課金し続ける必要がある。
この『Adobe Creative Cloud』が炎上した。切っ掛けは Stocker.jp の『「CS6以降のアプリがいつでもすべて使える」という売り文句のAdobe CCが、事後報告すらなく過去のアプリが使えなくなった件』という投稿だ。
『Adobe Creative Cloud』は、「加入すると『CS6』以降のアプリがいつでも全て使える」（CS は Adobe Creative Suite の略）という売り文句で有料会員を集めていた。しかし、2019年5月9日頃、突然2017年やそれ以前のバージョンのアプリケーションがダウンロードできなくなった。
事前連絡や事後報告はなし。AdobeのWebページには「Creative Cloudの認定外のバージョンの使用またはインストールを継続した場合、第三者に権利侵害を主張される可能性がありますのでご留意ください」という脅し文句のような文章が書かれている。
この突如の変更は、多くのトラブルを引き起こす可能性がある。
デジタルデータは、ソフトウェアとセットにして始めて利用できる。たとえば印刷業界でよく利用されている Adobe の『InDesign』は、バージョン毎の再現性が低く、互換性が乏しいことが指摘されている。古い印刷データを元に、新しいソフトウェアで開くと、印刷がずれたりする。
そうした互換性の問題があるために、ネットでは大丈夫なのだろうかという声が多く見られた。また、『Adobe Encore』という、動画をDVDなどに焼くときに使用するアプリケーションがダウンロードできなくなったそうだ。
こうした突如の変更は、Adobeが抱える訴訟が原因ではないかという記事も出ている（Engadget 日本版）。Adobe は、2002年から2017年の間の使用料未払いでドルビーに訴えられている（訴状）。ライセンス契約をしたものの使用料を払わず、監査も拒否したそうだ。
その訴訟の影響か、2017年にドルビーのデコーディングとエンコーディングサポート機能を『Adobe Creative Cloud』の各種ソフトから削除して、OSがネイティブサポートする機能を利用するようになった（Adobe Community）。
2017年やそれ以前のバージョンのアプリがダウンロードできなくなったために、この動きと関係があるのではと推測されている。「第三者に権利侵害を主張される可能性」という文章に出てくる「第三者」は、Adobe が訴えられているドルビーを指しているのかもしれない。
いずれにしても、これは Adobe と「第三者」の間の問題であり、ユーザーには関係ない。ユーザーを募集する際に掲げていた内容を一方的に変更して、ユーザーに不利益を与えるのならば、何らかの救済措置が必要なのではないだろうか。この場合の救済措置は、過去のソフトを使える状態にすることだろう。
クラウド時代になり、企業はネット経由でソフトウェアを管理し始めた。その結果、自分が作成したデータを自由に利用できないという問題が発生している。
ソフトウェアが大きく改修されたり、サービスが終了すると、データを開けなくなってしまう。独自形式のデータで、他のソフトで開く方法がない場合は致命的だ。データが手元にあっても、見ることも聞くこともできない。
データには、複数のアクセス方法があることが望ましい。サービスも、乗り換え可能なものがある状態が健全だ。私自身も、なるべく不自由でないデータとソフトの組み合わせを利用するようにしている。また、代替方法がないサービスの場合は、自前でコードを書いて、いざという時に乗り換え可能な状態にしている。
クラウド経由で利用できるソフトは、ある日突然利用できなくなる。
今回の一件は、そうしたデータに対する自衛が必要だということを、強く意識させられる出来事だった。
ところで、ディーエルソフトさんでまだPhotoshop CS6,Illustrator CS6が販売している、いざという時に備える。
●Windows7、Windows8、Windows8.1、Windows10 で動作確認済みです。 ●新規インストール版なので、アップグレード版ではございません。 ●簡単にインストールで..
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そして今回、Creative Cloudからの過去バージョン利用許可が取り消されました。
Adobe SystemsがCreative Cloudで利用可能な製品を直近数バージョンのみとし、古いバージョンを非認定として使用を認めない方針を明らかにした(Adobeの告知、 jdash2000 siteの記事、 Macお宝鑑定団Blogの記事、 DTP Transitの記事)。 これまでCreative Cloudでは、最新版以外のバージョンの製品(CS6含む)を利用することもできた。しかし、突然この仕様が変更され、Creative Cloudのインストーラからは古いバージョンのものがインストールできなくなっているようだ。
この変更は事前の周知が行われなかったようで、ユーザーからは不満が出ている。CS6をダウンロード購入したユーザーの報告によれば、5月9日時点で購入履歴からダウンロード可能だったとのこと(Creative Cloudコミュニティフォーラム)。
このような独裁的なやり方でムカつくでしょう！？
もちろん、変更が気に入らなければサブスクリプション契約を切ればいいと思います、最悪5月以降分を返金となれば消費者問題としては解決できます。
その後、代替ソフトを探せばいいのではないでしょうか。
今回は、Adobe CS6をまだまだ販売している店をご紹介します。どちらも買切りで使えるので経済的です。
ちなみにCS3はMacとWindows、どちらのOSでも使うことが可能です。
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